日本での感染拡大のために、この３つの検査の指標がでています。

PCR検査

検査対象が、医師が、新型コロナウイルス感染症を疑う症状があると判断したものに対して、必要性を認めた者です。

つまり、発熱や全身倦怠や咳などの症状がなくても、必要性があればよいのです。

これには、以下の論文があります

Probable delirium is a presenting symptom of COVID-19 in frail, older adults: a cohort study of 322 hospitalised and 535 community-based older adults
Maria Beatrice Zazzara,　　Age and Ageing, afaa223, https://doi.org/10.1093/ageing/afaa223

オックスフォード大学の研究者らがまとめたもので、入所中の高齢患者の観察コホート研究と高齢者の自己報告データを解析したもので、虚弱な高齢者のCOVID-19症状としてせん妄の可能性が高いことを示した最初の研究です。これは、高齢者の場合はCOVID-19に感染をもししていたとしたら、本人は冷静に判断できていないことを意味します。オックスフォード大学は、スクリーニングの必要性を強調しています。

また、インディアナ大学は、高齢者のCOVID-19感染の重篤化について報告しています。

Infection Fatality Ratios for COVID-19 Among Noninstitutionalized Persons 12 and Older: Results of a Random-Sample Prevalence StudyFREE
Justin Blackburn, PhD　ACP Journals home　2020 American College of Physicians.

この論文では、高齢者ではCOVID-19が急激に増悪化して、その致死率が高いため、いかに軽い症状のうちに見つけ出すかということになります。

抗原検査

日本では、抗原検査は

医師が、新型コロナウイルス感染症を疑う症状があると判断した者
に対して、必要性を認めた時。ただし、症状発症後２日目以降から９日目以内の者としていますが、追加に以下があります

適さない検査対象
・無症状者
・無症状者に対するスクリーニング検査
・退院判定
・療養解除や各種証明のための陰性確認の検査

これは、PCR検査と異なり、ウイルス量がわずかであるときに見つけ出すの能力が低いからです。つまり、熱、全身倦怠、咳などある程度ある場合になります。

もちろん、経済的な問題で、PCR検査は高価で、抗原検査はPCR検査に比較すれば安価ですので、その点では簡易的といえます。

Harvard Health News では、『一部の専門家は合理的な戦略として抗原検査を繰り返すことを推奨しています。ある検査メーカーによると、抗原検査の偽陽性率はほぼゼロです。』と報じているように、PCR検査と同時に効果的な戦略です。

契約医療機関

日本では感染拡大を防ぐために契約医療機関というものをつくりました

現在PCR検査に関する指針としては、

受検者への説明
・ 受検者に「新型コロナウイルスの検査を受けた方へ」を渡し、結果が
出るまでの過ごし方を説明

ということになっています。

この契約機関の医師が、入院の要否の判断ができます
・入院が必要→管轄の保健福祉事務所等に入院調整を依頼
・入院が不要（自宅療養又は宿泊療養）→患者に「自宅・宿泊療養のしおり」を配付
※自宅療養又は宿泊療養の判断は保健福祉事務所等が行うことになっています。

PCR検査を家族が受けた場合の勤務停止

日本ではPCR検査をうけた時点で、家族が勤務先に出勤をしないように指導はしていません。

各事業所が独自の判断でおこなっております。

このため、厚生労働省は、ホームーページにて『使用者の自主的判断で休業させる場合には、一般的に「使用者の責に帰すべき事由による休業」に当てはまり、休業手当を支払う必要があります。』と給与を保証するように通達をしてます。

一方で新型コロナウイルス感染が明らかになると別です。国からの援助がでる仕組みになっております。